こんにちは、大関です。今回、『「先見力」の授業 AI時代を勝ち抜く頭の使い方』を読みました。
「先見力」とは、文字通り「先を見通す力」のこと。著者は、「絶対成功するもの」は予測できないが、「絶対失敗するもの」は予測できると言います。
なぜなら、明らかに合理性を欠くものは必ず失敗することが分かっていて、対象のものごとが合理的か不合理かは、過去の事例研究によって判断することができるからです。
そして非合理なプロジェクトというのは、ビジネスの分野でも数多く存在するといいます。
今回は、「先見力」のなかでも、経済的合理性の有無を見極めるための具体的な方法について、第2章「本当に合理的か？」と考えよう の内容を参考にご紹介します。
テレビCMを売っている企業は安心か？
テレビや新聞に広告を打つためには、巨額の費用が必要です。そのため「それだけの財力のある企業なら信用していいのではないか」と考えてしまう人も多いかもしれません。
しかし著者は、大手マスコミに広告を打つ「労働集約型産業」のサービスには絶対に手を出すな！ と言います。
「労働集約型産業」とは、接客業や英会話学校、介護サービスなど、人間による労働力の業務の割合が大きい産業のことです。
労働集約型産業では、広告を出してサービスを受ける人が増えると、それに比例してサービスを提供するための人材を確保しなければならないので、人件費を増やす必要が出てきます。
つまりCMをバンバン打って申し込みが増えたからといって、利益率が上がるわけではなく、経済的合理性がないと言えます。
本書では、英会話学校のNOVAや訪問介護サービスのコムスン、法律事務所のアディーレについて、著者が当時から危険視していたことが語られています。それは、これらが「労働集約型産業」なのに、テレビCMを大々的に打っていたからです。
一方、製品を造るための設備（資本）による業務の割合が大きい「資本集約型産業」の場合は、注文数が増えればそれだけ製品1台あたりのコストを抑えられるため、マスに向けて広告を打つことに経済的合理性があります。
最近では「労働集約型産業」から「資本集約型産業」に転換するビジネスも増えてきており、「教育」を資本主役型産業に転換した例として、東進ハイスクールのサテライト授業や、インターネット予備校の「スタディサプリ」が紹介されています。
このように、テレビCMを見ながら、経済的合理性の有無を見極める視点を持つと、「先見力」を磨くことにつながります。
「CMでよく見るから」「知名度があるから」と安易にその企業の商品やサービスを信じてしまうようでは、「先見力」は磨かれません。情報を鵜呑みにせず、疑う習慣をつけることが大事なのだと感じました。
これからの時代は、言われたことを言われたとおりにやる仕事は人工知能（AI）やロボットに取って代わられていきます。だからこそ、「先見力」を身につけて、自分の頭で判断することの重要性が高まっているのです。
